農村滞在型修学旅行ビジネス創出のカリスマ

修学旅行・体験学習向け農業体験の総合的窓口として、学校毎に異なるニーズと農家ごとの受入可能性・スケジュール等の相互調整を旅行代理店も含め一手に引き受け、町全体として対応することによって万全の受入体制を築き高い評価を受けるなど、都市農村交流の活発化に貢献した。

田沢湖町は秋田県東部のほぼ中央に位置し、田沢湖、駒ヶ岳、抱返渓谷や豊富な温泉を有する秋田県内有数の観光地である。秋田新幹線の開業を契機に更なる観光振興を目指しているが、田沢湖畔周辺の落ち込みが顕著で、1992年には330万人を越えた観光客は、近年では280万人前後で推移している。こうしたなか、昭和50年代の「荒れる修学旅行」（注：校内暴力が社会問題化する中、多くの修学旅行が集中する都市の修学旅行先で、学校間の暴力事件が頻発したこと。）をきっかけとした都市型から地方型への修学旅行先の変化を受け、取組がはじまった農作業体験を行う修学旅行の受け入れが活発化しており、現在は町全体で約20校、3,000人以上の生徒が訪れている。

また、田沢湖町の取組は、「田沢湖ふるさとふれあい協議会」や「わらび座」、「旅の案内人」など、民間が自ら観光客の受入れのためのネットワークづくりに努めている点で注目に値し、その中核となる人物が田口久義氏である。

田沢湖町は豊富な観光資源を有する観光の町であるとともに、民謡「生保内節」で「生保内東風（おぼないだし）」が吹けば稲の作がよくなる「宝風」と謳われているように稲作を中心とした農業が盛んな町である。

昭和50年代に修学旅行受入に先鞭をつけたのは町内の劇団「わらび座」で、近隣の農家に農作業体験の受入を依頼していた。それが定着するにつれ受入数が増加し、受入農家は町内全体、他町村へと広がっていった。

かつて妙高高原でスキースクールの講師を務めていた田口氏は、故郷に戻り県営田沢湖スキー場でスキースクールの校長をすることになったが、1982年からブームとなったスキー修学旅行の受け入れを開始し、首都圏を中心に1シーズン30校以上と、東北でもトップクラスの受入実績を誇った。
この取組を通じ、田口氏は、首都圏に所在する旅行代理店の担当者との人脈を築くこととなった。

平成に入りスキー修学旅行の数は減少したが、一方で、農作業体験を行う修学旅行は定着し、その数は増加してきた。スキー修学旅行で築いた田口氏の人脈を頼ってきたのは、旅行代理店側からであった。
横浜市の中学校が農業体験を伴う修学旅行を実施する際に、田口氏に相談があり、1990年に民宿を営む農家でそれを引き受けたのを始めとして、その後、同様に旅行代理店からの申し込みにより受入れを増やしていった。

もちろん、受入体制が万全で学校や旅行代理店からの評価が高かったことが、次からの受入れにつながったことは言うまでもない。

また、田口氏を中核とした農村滞在型修学旅行ビジネスは、個別農業者が点的に体験希望児童を受け入れているというレベルにとどまらず、文化交流の拠点施設である「わらび座」と連携しながら、大規模校の農業体験受入れを実現するなど、町としても注目すべき活動となり、町の総合計画の中で農業振興方策の一つとして位置づけられることとなった。

修学旅行の受入が軌道に乗り本格化するにつれ、町が積極的に進めるためには受け皿となる組織が必要となってきた。そこで、1998年に田口氏を中心としたグループの活動を核として「田沢湖ふるさとふれあい協議会」が設立され、それを契機に『書を捨てよ、農村へ行こう』というパンフレットを作成しPRしている。
協議会には25軒の農家が参加し、農業、林業、郷土料理など多彩なメニューを準備し、町外の農家の協力も仰ぎながら受け入れている。近年の受入実績は概ね 20校、2,000人程度であるが、予約は2年先まで埋まっている状況であり、需要に供給が追いついていないのが現状である。
こうしたことから、最近は他市町村に、希望校を紹介することもしばしばであり、その際は田口氏が自ら出向き、受入農家の指導に当たっている。

林業体験するに当たっては「親が植え、子が育て、孫が切る」、わらじづくりするに当たっては「駕籠に乗る人、駕籠を担ぐ人、そのまたわらじを作る人」というように、作業が単に作業に終わらないように指導を工夫し続けてきた結果、学校からは感謝に満ちた感想文（文集）が寄せられている。

しかも、農家や農村のくらしそのものを感じ取る生徒も多く、特に作業が印象に残ったというよりも、ただ佇むだけで心が安らぐといった感想も多く寄せられている。

1993年、あきたこまちに頼り米づくり偏重であった秋田県の農業は、カメムシ被害に遭い大打撃を被った。所得が4割減という農家も少なくなかった。特に農業経営の複合化が遅れていた仙北郡においては、田口氏らの修学旅行ビジネスへの取組が、農業経営の複合化の新たな形を示す象徴的な事例として注目された。

2002年7月、田口氏は協議会を、法人格を有するNPOとした。
旅行代理店と対等な地位に立ち、体験時の危機管理として保険加入を確実にするために、可能な限り盤石な組織とする必要があったことがその理由のひとつである。これまでの受入実績だけでも、有数の組織であったのが、新たな一歩を踏み出したことでなお一層注目を集めている。子どもに感動を与え、同時に、農家が農家であり続けることのできる活動を、これからも継続したいと氏は語っており、今後の動向から目が離せない。