「下町の外国人もてなしカリスマ」
東京下町の低廉な宿泊施設で、これまで延べ１０万人もの外国人旅行者を受け入れ、さらに外国人客の下町での触れ合いに尽力している。 　

倒れかかった下町の小さな旅館を、積極的に外国人旅行者を受け入れることによって再生するとともに、全国各地で外国人旅行者の待遇方法などを説明して、宿泊施設が外国人旅行者を受け入れる際に抱く危惧を払拭することに努め、外国人旅行者の受入促進の啓蒙を図っている。

東京の下町、谷中の根津神社の近所に、客室数１２室の日本旅館「澤の屋」がある。一見何の変哲もない小旅館であるが、実は宿泊客の９割が外国人客で、毎日平均７か国の客が訪れ、年間客室稼働率が９０％を越え、これまでに８０か国、延べ１０万人の外国人客を受け入れるなど、国際交流に貢献しているのである。
この旅館の経営者が、澤功氏である。

昭和２４年、養母澤ヨシ氏が、戦災を免れ日本情緒を漂わせていた谷中に客室８室の澤の屋旅館を開業したが、当時は戦後の復興期で、東北、北信越からのお客様で賑わっていた。その後３０年代に入り主に修学旅行の団体が利用するようになり、３２年に建増し、３６年に離れを増築し、客室数１６室となり、東北、長野等から来る１００人程度の小学生の修学旅行宿として繁盛していた。最盛期の客室数は２４室もあった。
銀行勤めをしていた澤功氏は、日本中が好景気に沸き東京オリンピックが開催された３９年、澤の屋の一人娘と結婚するとともに、ヨシ氏と養子縁組をし、翌年、澤の屋館主となる。

ベビーブーム世代の修学旅行が終わるとともに修学旅行先の多様化により、修学旅行生の利用が減少していったため、商用旅館に衣替えをして経営を継続した。しかし、家族的な下町の雰囲気を好んでいたはずの地方からの出張者は、昭和４８年、５３年と相次ぐ石油危機により減少していった。また、個室、バス・トイレ付のいわゆるビジネスホテルの増加が追い打ちとなって、客足が遠のいていった。客室稼働率は５４年の７１％から５６年には５８％と減少し、赤字経営となった。そして、５７年７月には３日間お客がゼロとなった。

昭和４７年に死去した養母から引き継いだ澤の屋をつぶしたくないと考えていた澤氏は、外国人旅行者を受け入れている旅館を紹介された。その旅館に行くと、設備は自分のものと同じ程度、旅館の主人の英語も簡単なものであるにもかかわらず、外国人旅行者で活気にあふれていた。そこで決心がついた澤氏は、外国人を積極的に受け入れている旅館組織「ジャパニーズ・イン・グループ」に５７年に加盟し、外国人旅行者を迎える方針に転換した。

「ジャパニーズ・イン・グループ」は、５４年に東京、京都の家族経営の小規模旅館が数軒でグループを作り、「ホスピタル・アンド・エコノミカル」をモットーに積極的に外国人個人客の受入を図っている。グループには現在は全国８０軒が加盟し、設立以来、８０か国、延べ２００万人を受け入れており、英・韓・中（繁体字）語表記の「旅館での過ごし方」等の情報を含む予約のための英語版会員名簿を作成するとともに、会員相互の連携、情報交換、各種研修会、接遇マニュアル作成等の活動を通じ、外国人客の接遇向上を図っているが、特に近年では、アジア地域からの外国人客を積極的に受け入れるための研修会を開催し、誘致を行っている。

加盟当時、澤の屋は、施設・設備は和式のまま、例えば風呂は部屋風呂でなく共同風呂、トイレも和式であり、おまけに澤氏をはじめ従業員は外国語がわからず、様々な文化・習慣の外国人を受け入れたために当初は戸惑いや苦労があった。

例えば、和式便器の金隠しに汚物が載っていたが、これはアジアの人にとって扉を背に用を足すことが怖くてできないことから、扉に向かって金隠しに座っていたためであり、ジャパニーズ・イン・グループで作成したイラスト入り和式トイレの使い方を張ることで解決した。

また、澤氏は電話を受けて、　

「ハロー・アイ・ウォナ・ブック・ワンルーム」
（ブック．．．．？ 　本？）　
「ユー・ドント・ハブ・ア・ルーム？」
（本がどうしたのだろう。いや、やはり予約の電話だ）
「はい、イエス。　エーッ、トゥナイト？」
「ノウ・ワン・ナイト」
「えーと、ユー・カム・トゥディ・ナイト？」
「ノウ・ノット・トゥナイト」

と判じ物のような会話をしていたが、「ブック」に「予約する」という意味があることを後で知った。

外国からの宿泊予約方法は、当初は電話が主体であり、慣れない英会話や時差に苦労した。ＦＡＸによる予約を開始した後は、高い国際通話料金に悩まされた。しかし澤氏は、英会話の簡単な受け答えを書いた紙を電話のそばに貼ったり、国際電話の各種割引制度を研究して利用したりするなどで対応していった。

商用客を受け入れていたときは、いつ来客があるかわからなくても料理の仕込みをしておかなければならなかったが、外国人客を受け入れて以降、彼らから「夕食代が高い」とか「食べないので値引きをしてくれ」とかいった苦情があったことから、夕食を出すことをやめた（洋朝食は３００円）。その代わり近所の食堂で宿泊客が食事できるように、外国人客の受入と英文メニューの作成を依頼した。また、銀行、郵便局、病院、洗濯屋、寺社等を記入した谷中・根津周辺の英語の地図を作成し、宿泊客に配っている。

澤氏は、「澤の屋」が町の中で外国人宿として孤立しないように町の行事に積極的に参加していたが、そうした澤氏の努力もあり、また、震災・戦災に遭わなかった下町気質が外国人客を町に受け入れる土壌としてあったため、日本情緒を味わいたい宿泊客は、花見、夏祭り、菊まつり、餅つき、豆まき等の町内の年中行事に参加することができ、谷中・根津界隈で草の根の国際交流が図られている。

こうした努力の結果、ツアーに参加しない外国人個人客を初めて受け入れた５７年には２２０人だったが、５８年は３,１２８人、５９年には４,１５４人（稼働率９０％）と飛躍的に増加して、これまでの２０年間で延べ１０万人を受け入れた。平成１４年には４１か国からの外国人客、延べ５２８２人を受け入れた（日本人客１，２９０人、年平均部屋稼働率９５．１％）。

外国からの予約受付後に困るのが「ノーショー」といわれる不泊である。澤の屋では、年間平均５５件、１週間に１件程度の不泊があるが、客室数１２室の澤の屋にとっては経営上の大きな問題であった。

そこで、米国のクレジット・カード会社からの紹介でクレジット・カードでの予約客に対して、日本ではなじみのないギャランティ・リザベーション制度（クレジット・カードで予約を受けた場合、連絡なしに不泊であれば１泊分の宿泊代をカード会社に請求することができる制度）を導入した。

この制度は広く世界で利用されているが、日本ではまだ根付いておらず、澤氏は、零細な小規模旅館が安心して外国人客を受け入れできるようにするため、同制度の振興を図っている。 また、インターネットの普及に着目し、平成１０年にホームページを立ち上げ、ｅメールでの予約を受け付け始めた。

澤氏は、ジャパニーズ・イン・グループの理事、副会長、会長を歴任し、同グループの組織の充実、拡大強化、会員の指導育成等にあたってきた。また、テレビ、ラジオ、新聞等に、澤氏が外国人客を積極的に受け入れていることが多数取り上げられている。